サブプライム問題と原油

米国を中心に世界中の株式市場で吹き荒れたサブプライムローン問題。

そう簡単には決着がつきませんが、サブプライムローン問題は、米国株式市場に大きく痛手をもたらしました。

そこで傷ついた投機マネーたちが、金などの商品市場へ流入し、次は原油市場で大暴れ。

日本でも、サブプライムローン問題の傷が癒えぬうちに、原油高騰のあおりをまともに食らっている状態です。

それまで、株式に投資をしていたヘッジファンドが原油市場へなだれ込んできたもので、原油高騰は止まりません。

サブプライムローン問題以上に一般生活にも影響がある原油高騰は、投資家たちだけではなく、日本の企業などにも大きく影響しています。

随分と続いた原油高騰ですが、米国でのサブプライムローン問題の決着が望まれますが、こちらも根は深いものとなっています。

表面的には、解決したかに見えるサブプライムローン問題、油断は禁物です。

ＮＹ原油事情

原油が上場されている先物市場は、ＮＹマーカンタイル取引所（ＮＹＭＥＸ）、ロンドン国際石油取引所（ＩＰＥ)、シンガポール取引所（ＳＧＸ）、東京工業品取引所です。

その中でもＮＹ市場は、オイルメジャー、産油国の石油会社、商社、石油元売会社、ファンド、一般投資家など幅広い参加者が価格決定に参加しており、世界の価格指標となっています。

ＮＹで取引される原油量は世界的に見てもそれほど多くはありませんが、投機目的で原油がヘッジファンドの対象物となっていることから、ＮＹ市場での原油価格は見過ごせません。

日本の原油取引とされているものは中東産ですが、ＮＹ市場は西テキサス産の原油です。

又、原油を輸入に頼っている部分が多いので、為替レートとの連動もあり、原油市場と複雑に絡んでいます。

原油とドルの微妙な関係

湾岸諸国会議（ＧＣＣ）を構成する６つのペルシャ湾岸産油国は、合計で世界の石油の２２％を産出しています。

だがその一方でこれらの国は、アメリカに軍事力を頼るかわりに、原油価格の通貨をドルペッグ制にしています。

しかし、為替動向により、ドル安になったとしたら、通貨をドルペッグしている湾岸諸国ではインフレがひどくなります。

このようなドル崩壊が起きる前に、原油価格をドル建て表示するのをやめようという声も出ています。

原油価格の通貨は簡単には移行できない問題ですが、世界的にはドルが基準通貨になっていますが、確かに不安定さもあります。

今までがドル建てだったから、今後も原油価格をドルで通すかというと、わからない状態になってきました。

ドル安にさえならなければ、このような議論はなかったのかもしれませんが、為替動向からいくと、ドル安にならなということは絶対にありません。

今後の原油価格の通貨、どうなるか注目です。

原油価格を決定するもの

世界には４つの原油を扱う取引所がありますが、原油価格を先導しているのは、米国のニューヨーク商業取引所です。

ここの基準銘柄は、米国産ウエスト・テキサス・インターミディエーと（ＷＴＩ）の原油価格で国際指標とされています。

日本工業品取引所は、中東産ドバイ原油ですが、ＷＴＩの原油価格に影響を受けているのが現状です。

原油価格は、世界の需要状況、在庫水準、為替レート、需要動向を左右する気候などの要因で変動をしますが、ここのところの原油価格の高騰と投機による要因が多くなっています。

又、戦争などの有事の際にも原油価格高騰がありますが、産油国の機嫌で供給不足などの様々なことが絡み合っています。

早期に新しい油田の開発などの策を考えないと、原油の底がつく恐れがありますが、なかなか進んでいない今、まだまだ原油価格の高騰は続きそうです。